世界はオセロ化している・・・盤面が一瞬で様変わりするという意味で。

2016年の世界のパワーバランスを鳥瞰（ちょうかん）すると、

1．シェール革命で石油がダブついた米国は、中東への興味を失い

2．かわりに、中国が実効支配をもくろむアジアに進出

3．ヨーロッパ（EU）は、米国と距離をおき、中国に接近

4．そのEUは、テロと大量移民で大混乱

5．あげく、英国はEU離脱を画策している

一方、韓国は、北朝鮮の暴走を止めてもらおうと中国ベッタリだったが、くだんの北朝鮮は水爆実験はやるわ、人工衛星（弾道ミサイル）は打ち上げるわ・・・中国どうしてくれるの！

そんなこんなで、韓国は一度背いた米国に接近している。変わり身の早さは天下一品だが、これが外交というもの。正義や信義などクソ食らえ、国益が一番ですから～

ところが、さらなる問題が・・・

昨年から中国経済が怪しい（本当はもっと前から）。元々、中国の経済統計は信用できないのだが、その信用できないデータが悪化の一途なのだ。

ねつ造して悪化するって、どんだけ悪いんや！

と世界は恐々としてる。

というのも、中国バブルが弾けて中国がどうなろうが知ったことではないが、世界同時不況になったらどうしてくれる。中国はあてにならんなぁ・・・

というわけで、ヨーロッパの「中国ベッタリ」がビミョーに変化している。カネの切れ目は縁の切れ目？

では、ヨーロッパ（EU）と米国の関係も変わる？

そこは変わらない。

戦後、日本で「欧米」という言葉が定着した。西ヨーロッパ諸国と米国の蜜月を意味するが、じつは、普遍的なものではない。そもそも、ヨーロッパが米国を頼ったことは過去に3度しかない。

1．第一次世界大戦でドイツ帝国が台頭したとき

2．第二次世界大戦でナチスドイツが台頭したとき

3．冷戦時代にソ連に台頭したとき

いずれも今は脅威ではない。だから、「欧米」の意義が消滅してあたりまえ。今後、新たなドイツ帝国やフランス帝国がロシア帝国が台頭しない限り、「欧米」は死語になるだろう。

では、ちまたでウワサの「米国の孤立」はホント？

私見だが、「孤立」ではなく「一人勝ち」が加速すると思う。

先進国で、人口が増えているのは米国だけだし、発展途上国にバラまかれた資金は、利上げで米国に回帰している。さらに、イノベーションは相変わらず、米国の独壇場。

米国は、経済力を決定するヒト・カネ・（モノ）・イノベーションを独り占めしているわけだ。

一方、EUで一人勝ちのドイツに注目して、「米国Vs.ドイツ帝国」をあげる向きもあるが、ドイツにそんな力はない。ドイツは日本同様、第二次世界大戦のA級戦犯とみなされているから。軍事的アドバンテージは望むべくもなく、北朝鮮が実験しまくりの核兵器を持つことさえできない。

さらに、ドイツはEUを利用して、輸出（貿易）で一人勝ちしているが、それが弱みにもなっている。

主要国の輸出依存度（GDPに占める輸出比率）をみてみよう。

韓国：43％

ドイツ：33％

中国：25％

米国：11.4％

日本：10.8％

韓国、ドイツ、中国は輸出が多いので「輸出依存型」。一方、米国と日本は輸出が少ないので「内需型」。

日本は、かつて「貿易立国」とよばれたが、今は見る影もない。生産拠点を海外に移したことが大きいが、「内需型」に変わりはない。

では、輸出依存型と内需型のどっちがいいのか？

前者は、国内で人口が伸び悩んだり、不況になっても、輸出でカバーできる。

一方、デメリットもある。世界が深刻な不況におちいれば、イチコロ、大打撃を受ける。輸出依存度が10％の日本なら「こりゃ大変」ですむが、韓国やドイツなら「さあ大変！」

というわけで、一部のウワサ・・・これからは中国の時代、ドイツ帝国が復活するかも・・・は妄想にすぎない。

とはいえ、中国の侵出は今後も続くから、最大の懸念は、中国と米国の軍事衝突だろう。

では、南シナ海で米軍と中国軍が衝突したら？

中国軍は壊滅する。

ただし、中国は降伏しない。禁断の最終兵器「核ミサイル」を使うだろう。もちろん、中国が核を使用すれば、アメリカも核を使う。そうなれば、全面核戦争だ。

かつて、米国のアイゼンハワー大統領はこう言った。

「核戦争は、敵を倒すことと自殺することが一組になった戦争である」

うまいこと言うなぁ、なんて感心している場合ではない。

一方、米中が軍事衝突を起こしたら、米国は金融制裁を発動するので、核戦争まで至らない、という主張もある。

根拠は・・・

米国には、米国愛国者法と国際緊急経済権限法という法律がある。米国の安全保障を脅かす人物や国家の銀行口座を凍結したり、資産を没収したりできるのだ。これは、議会の承認を得ずに、大統領の一存で発動できるので、可及的速やかに執行できる。

事実、マカオのバンコ・デルタ・アジア銀行は、北朝鮮の資金洗浄に関与したことがバレて、アメリカと資金移動ができなくなった。世界の金融を支配するのは米国であり、金融は政治・経済・外交に大きな影響をおよぼす。だから、中国は核兵器を使わないというわけだ。

？？？

ゼンゼンわかりませんよね！

核攻撃>>>金融制裁

局地戦ならいざ知らず、全面核戦争モードなら、金融制裁は何の意味もない・・・

とはいえ、中国と米国の戦争は局地戦から始まるだろう。「南シナ海海戦」か「尖閣戦争」か？

どっちにしろ、中国が勝つ見込みはない。しかし、そこで敗北を認めるわけにはいかない。イラクのサダムフセイン政権の末路をみればわかるが、革命で政権転覆か、米国の中国進駐か？

「どっちもヤダ！そんなくらいなら、米国と差し違える！」

と中国指導部が考えても不思議はない。

そんな緊迫した状況で、金融制裁？

カエルのツラに小便じゃん！（あら、下品な）

そもそも、全面核戦争の後に、ドルもユーロも円もない。通貨の価値を決めるのは国の信用だけ（ソブリンリスクという）。文明が崩壊し、国の保証がなくなれば、紙幣はトイレットペーパー、コインは銅の価値しかなくなる（材料費）。

ただし、そのときは・・・

金地金が通貨の代わりになるかもしれない。金（Gold）はソブリンリスクがなく、希少性があり、腐食も劣化もしない。しかも、宝飾品と工業品の需要がある。

金は信用も保証も不要（それに自体に価値がある）、負債もない（金利を払う必要がない）、普遍的価値をもつ資産なのだ。

というわけで、2016年の世界の鳥瞰図も、中国と米国が主役。

年末には米国の大統領も決まる。もし、Mr．トランプが、

泡沫候補→お騒がせ候補→アメリカ合衆国大統領

に大化けしようものなら一大事。何が起こるかわからない。物騒な世の中になったものだ。

今のうちに、人生を楽しんでおいた方がいいかもですよ。