■黄金則と知識と運

株式投資で成功するコツは・・・

投資の「黄金則」を守ること。

株の「知識」を身につけること。

その先は「運」なので、ヘタな考え休むに似たり。

「黄金則」といえば、聞こえはいいが、じつは、子供でもわかる常識。ところが、守っている人は意外に少ない。誰でも儲かるはずの平成バブルの時代でさえ、半分は損したのだから。しかも、バブル崩壊後はほぼ全滅。

とくに、生命保険会社の損失はすさまじかった。

かつて、生命保険会社は畏敬の念をこめて、「ザ・生保」とよばれた。国民の金融資産の2割を預かり、株式市場に絶大な影響力を及ぼしたから。事実、バブル期、生保は資産の60％を株で運用していた。ところが、2015年、株の比率は「3．6％」。

残りの株はどうしたのだ？

バブル崩壊後、たたき売った。

つまり、生保は、株を高いときに買って、安い時に売ったのである。

株の「黄金則」以前の問題ではないか！

しかも・・・

その後、生保は、運用先を、株から国債に切り替えると、株価は上昇に転じた。しかも、大量に買い込んだ国債は暴落のウワサもある。そこで、米国債などドル資産を買ったのはいいが、あろうことか、「為替ヘッジあり」を選択している。

「為替ヘッジあり」は、為替の変動を吸収するオプションで、円高になろうが、円安になろうが、損しない。

じゃあ、安全なのでは？

とんでもない！

中長期的に円安が見えているのに、為替をヘッジしてどうするのだ？

「為替ヘッジなし」で円安に賭けるべきだろう。そもそも、ドル資産を買うのは、円安に備えるためでは？

というわけで、かつて、ザ・生保とよばれた金融界の進撃の巨人は、弱り目に祟り目、今も迷走中。だから、悪いことは言わない、生保の金融商品だけは買わないこと（生命保険は仕方がないが）。金利1％の国債で運用して、いくら儲かるというのだ？それどころか、国債の暴落が迫っているのに。

つまり、ヒト・モノ・カネが潤沢な生保でさえ、「黄金則」以前の凡ミスを連発しているのだ。個人投資家が黄金則を忘れても、何ら不思議はない。

そして・・・

「黄金則」とならんで重要なのが、経済・政治・歴史の中で株にからむ「知識」。特に、株式相場と「直接的因果関係」をもつ要因が重要だ。因果関係をネットワークにして脳に刷り込もう。

具体的には、

・為替レート

・原油価格と金価格

・国債

・物価指数

・マネーサプライ

・ヘッジファンド

順番に説明しよう。

■為替レート

為替レートとは、自国通貨と外国通貨の交換比率である。たとえば、「1ドル122円」なら、1ドルをゲットするのに122円必要だが、「1ドル76円」なら76円ですむ。後者の方が円の価値が高いので、「円高」とよんでいる。

1971年のニクソンショック以降、ずっと円高だった。そして、2011年10月28日には、最高値「1ドル75．79円」をつけ、輸出企業を驚愕させた。当然、政府は国民の集中砲火をあびた。

政府は、一体何をしているのか？

「貿易立国」日本を滅ぼすつもりか？

バカじゃないのか！（と言ったかどうかはわからない）

じつは、政府は無為無策だったわけではない。せっせと、ドル買い円売りを続けて、円安に誘導していたのである。単に成果が出なかっただけ（そこが肝心やろ！）

そこで、2011年10月31日、日本政府は勝負に出る。1日で35兆円という超弩級のドル買いを実施したのである。市場も、国民も、そして、政府さえ、うまくいくと思っていなかったが・・・これが効いた。円高は止まり、円安に向かったのである。

その後、アベノミクスの円安誘導もあって、2015年7月現在、1ドル122円。わずか4年で、円は「37．5％」も下落したのである。

では、円高と円安、どっちが株が上がる？

一般に、円安なら、日本の株は上がる。

ドル建てで、日本株が割安になり、海外投資家が買いに出るから。

たとえば、「1ドル76円→1ドル122円」と円安に進んだとすると・・・

1ドルで「76円」の日本資産を買えたものが、「122円」の日本資産が買えるようになる。日本の資産は37．5％引きになるのだから、買わなきゃソン！

それなら、株で儲けるのはカンタンだ。円安になったら、買えばいい。

ところが、そうは問屋がおろさない。

円安が止めどなく続くと・・・

安く買ったはずの日本株（円資産）も、止めどもなく安くなる。どこまで安くなるのか？これ以上、買っていいものやら・・・で、買い意欲は減退する。

ということで、為替レートと株価の因果関係は・・・円安なら株高、ただし、円安がいつままでも続くようなら、株安に動く。

ところで、為替レートはどんなルールで決まるのだろう。それが分かれば、円安が予測できるので、投資効率も上がるはず。

まずは、アメリカと日本の金利差（銀行の利息と考えていい）。

アメリカの金利>日本の金利

なら、ドル高・円安。

一般に、金利が高い（利息が多い）方が買われ、金利が低い（利息が少ない）方が売られる。そして、買われる方が売れる方より、価値は高くなるので、ドル高・円安になるわけだ（逆も真なり）。

また、

好況→国の税収増→国の借金が減る→国の通貨の価値が上がる

というルールもある。

たとえば、2015年のように、アメリカが好況で、日本の景気がイマイチなら、ドル高・円安（実際そうなっている）。

では、今後は？

「アメリカの金利>日本の金利」＆「アメリカの経済>日本の経済」

を逆転させる要因が見あたらない！

だから、中長期的には、円安・ドル高がさらに進む。2015年7月、1ドル122円だが、1ドル150円になってもゼンゼンおかしくない。あてずっぽうで言っているのではない。毎日、為替レートの変動を眺めているが、「円安・ドル高」への強い力を感じるのだ。

たとえば、2015年7月、ギリシャ問題が破綻しかけたとき、案の定、円高・ドル安に振れた。ところが、長続きせず、すぐに、円安・ドル高にもどろうとする。このような現象は、最近、何度も目撃した。つまり、円高・ドル安の単体のイベントが発生しても、それに抗する強い力が働いているのだ。

たとえ、因果関係が不明でも、相関関係が明白なら、統計学上、「ルール（力）」が存在する。だから、投資に限らず、未来を予測するときは、時間軸（変動）を忘れてはならない。

そして、

「アメリカの経済>日本の経済」

は50年は逆転しない。というのも、ファンダメンタルズ（基礎的な経済指標）は、アメリカ合衆国はバラ色で、日本は黄昏色だから。

そもそも、軍事力からみても、円安・ドル高。

アメリカの軍事力は世界最強だが、日本はキモの核兵器をもたない。だから、中国が日本を核で恫喝し、アメリカがビビッて手を引いたら、円は暴落する。滅びゆく国の紙幣など、お尻のウンコ拭きにしか使えないではないか（下品ですぞ！）。

そして、ファンダメンタルズからみても、圧倒的に円安・ドル高。

マクロ視点でみると、経済力は、

1．労働力

2．おカネ

3．技術革新

の三つの要因で決まる。

まず、「1．労働力」。先進国で、唯一アメリカだけ、人口が増加している。一方、日本は減るばかり。

次に、「2．おカネ」。アメリカはGDP世界一。しかも、アメリカは金融のメッカなので、世界中から投資マネーが集まってくる。

最後に、「3．技術革新」。これまで、日本は「モノ真似」で、中国は「組み立て」でのし上がった。ところが、アメリカの付加価値は、昔も今も「技術革新」。

さらに、アメリカは、シェール革命で、夢の「エネルギー自給自足」を手に入れようとしている。もし、実現すれば、原油を輸入する必要がなくなるので、経常赤字が消え、財政赤字（国の借金）も減る。これは、ドル高の大きな要因だ。

というわけで、来たるべき未来はアメリカの一人勝ち。ドルが上がるのはあたりまえ。だから、円安・ドル高の流れは変わらない。アメリカが、中国に核ミサイルを撃ち込まれるとか、巨大隕石が衝突しない限り。

■原油価格と金価格

原油はモノの代表、ドルはカネの代表（基軸通貨）。そして、モノの価値とカネの価値は相反する関係にある。つまり、片方が上がれば、片方は下がる。

だから、原油が上がればドル安、原油が下がればドル高。

では、原油価格はどんな要因で決まるのか？

世界経済が活況をていすれば、原油の需要量が増えるので、「供給<需要」で価格は上がる。また、中東で紛争が起これば、原油の供給が止まる可能性があるので、「供給<需要」で価格は上がる。

さらに・・・

産油国が、意図的に供給量を減らすこともある。何かの理由で、原油価格が下がったとき、「供給<需要」で下落を食い止めるためである。ところが、シェール革命でそれが通用しなくなった。

2015年、中国経済が低迷し、世界経済に暗雲がたちこめている。そのため、原油価格は急落したが、産油国は原油の供給量を減らしていない。原油価格が下がるのを容認しているのだ。

なぜか？

現在、産油国にとって最大の脅威は、アメリカのシェ－ル革命だろ。シェールガスやシェールオイルが原油の代替品になるので、原油が上がれば、シェールオイルを買えばいいわけだ。そのため、産油国は原油価格の下落を容認するしかない。

事実、2015年7月、原油価格は一時の半値の「50～60ドル/バレル（WTI原油）」を行ったり来たり。

ではなぜ、50～60ドル/バレルなのか？

シェールオイルの採算ラインが50～80ドル/バレルなので、原油価格が50ドル/バレルを大きく超えれば、原油が売れなくなるから。

さらに、2015年7月、イラン核協議が合意に達したので、イランへの経済制裁が解除される。これで、OPEC第3位のイランは原油輸出を拡大させるので、「供給>需要」で原油価格は下落する。くわえて、中国経済の失速、中国株と不動産バブル崩壊は時間の問題で、原油価格を下げる要因ばかり。だから、中長期的にみて、原油安が続くだろう。

つぎに、金（Gold）。

金はモノの仲間なので、原油と同じような動きをする。金が安くなればドル高、金が高ければドル安である。

ただし、金は原油、穀物、大豆、コーヒーなどのモノとは一線を画す。

貴金属だから？

ノー！

金は、貴金属の銀やプラチナとも違う値動きをする。というのも、金はモノであると同時に、マネーの顔をもつのだ。事実、古代より、金と銀は通貨として使われてきた。ところが、近代以降、金本位制が確立されると、銀はマネーとしての役目を終えた。

というわけで、同じモノでも、金（Gold）と原油の値動きは完全に一致しない。実際、原油価格は、2014年7月から2015年1月にかけて、1バレル100ドル台から、48ドルにまで下落した。たった、半年間で半値なので、ほとんど暴落。

一方、金（Gold）は、2011年中～2013年で1トロイオンス1800ドルの高値を最後に、ダラダラ下落し、2015年7月には、1150ドルまで下落した（下落率36％）。

じゃあ、金（Gold）を買った人は大損？

ノー！

この間、円安が37．5％も進んだことを忘れてはならない。この急激な円安が、ドル建ての下落分を吸収し、2015年7月、金は5000円/グラムで、最高値を更新中。むしろ損したのは、銀行預金など日本資産をもっていた人。ドル建てでみると、37．5％も価値が下落したのだから。

■国債

国債は、国が発行する債券で、ふつうに考えれば、最も安心な資産。

一般に、元本保証の円資産は、国債の他に、現金、銀行預金がある。

現金は、モノを買うときに便利だが、利息がつかないのが欠点。一方、銀行預金と国債は利息がつく。

では、銀行預金と国債は何が違うのか？

預金はマネーそのもので、国債は債権（有価証券）。そのため、預金の額面は変わらないが、国債の価格は変動する。

具体的に説明しよう。

たとえば、「100万円」で買った国債を、満期の前に売ろうとすると、価格が105万円になったり、95万円になったりする。

元本保証じゃないじゃん！

それがそうでもないのだ。

国債には、価格と金利の2つの顔があり、この合算で、ほぼ元本保証になっている。

たとえば、金利1％、元本100万円の10年国債を購入したとする。1年で1万円の利息がつくので、10年後には、

元本100万円＋金利1万円×10年＝110万円

がもどってくる。

ところが、購入して5年後に貧乏になり、現金化しなければならなくなったとする。償還まであと5年残っているが、国債は、途中で売却することができる。つまり、既発の国債を売買する市場が存在するのだ。

では、この国債はいくらで売れるのか？

そのときの金利による。

たとえば、この時、新規で額面「100万円」の国債が発行されたとする。市中の金利が上昇していたので、金利は2％だった。

では、あなたの金利１％の既発国債を買う人はいるだろうか？

5年後に受け取る金額を計算してみよう。

金利1％の既発国債＝100万円＋100万円×1％×5年＝105万円

金利2％の新発国債＝100万円＋100万円×2％×5年＝110万円

これでは、金利1％の既発債を買う人はいない。

では、どうしたら、（あなたの）既発債を買ってもらえるのか？

5年後の受取額をくらべると、既発債は新発債より「110万円－105万円＝5万円」少ない。そこで、既発債の価格を5万円値引きして、95万円で売ればいいのである。

つまり・・・

国債は、「金利」が上がると、「価格」は下がる。逆もまた真なり。

ちなみに、金利が上がると、株は下がる。安全な預金や国債で、十分な利息が得られるなら、あえて、リスキーな株を買う必要はないから。

ただし、いずれも、要因単体の傾向に過ぎない。現実は複数の要因がからみあい、複雑な動きをする。たとえば、リーマンショックのような100年に一度の金融不安が起こると、債券、株、商品先物、すべてが売られる（価格は下落）。つまり、信用できるのは「現金」のみ。

■物価指数

物価が上がり、インフレになると、株も上がる。株はモノの仲間だから。「株＝株券＝紙切れ」だと思っている人が多いが、株券なんてもう存在しない（例外はある）。株の正体は、製品、サービス、それを作り出す工場、営業所などのインフラ、そして、ヒト、つまり、株はモノのかたまりなのである。

実際、1930年代、ドイツでハイパーインフレが起こったとき、株のホルダーは財産の目減りを防ぐことができた。

■マネーサプライ

マネーサプライとは、世の中のカネ余りを表す指標。

それが、株価とどんな関係が？

世の中、カネ余りなら、おカネは投資に向かう。生活資金や設備投資におカネを使うにも限度があるから。おカネの行き先が、株式市場なら株価が、不動産市場なら不動産価格が、国債などの債権市場なら、債権価格が上がる。

このカネ余りを表す代表的な指標が、マネタリーベースとマネーサプライだ。

マネタリーベースは、日銀が発行したおカネの総額である。具体的には、

「市中にある現金＋日銀の当座預金（民間金融機関の預け金）」

一方、マネーサプライは、金融機関と政府以外が保有するおカネの総額。具体的には、

「一般企業の保有額＋個人の保有額＋地方公共団体の保有額」

ややこしいので、一言で片づけると・・・

日銀が供給する「マネタリーベース」を、金融機関が信用創造によって、何倍にも膨らませ、市中に供給したのが「マネーサプライ」。

つまり・・・

日銀は「マネタリーベース」を直接支配し、「マネーサプライ」を間接的にコントロールし、世の中のおカネの量を加減しているのである。不況なら、マネタリーベースを増やし景気を良くする（金融緩和）。逆に、好況ならバブルにならないようにマネタリーベースを減らす、という具合に。

ちなみに、アベノミクスの金融緩和で、2015年4月末のマネタリーベースが初めて300兆円の大台を突破した。2014年10月末から、マネタリーベースの年間増加額が約80兆円に増えている。まさに異次元の金融緩和だ。これだけ、おカネがダブつけば株価は上がってあたりまえ。

■ヘッジファンド

ヘッジファンドは、顧客から巨額のおカネをかき集め、さまざまな金融商品に投資している。ミクロ視点で、株価を左右する最強の要因だ。何を買って売るかは、人間が決めるのではない（昔はそうだったが）。学習機能をもつ人口知能、つまり、マシン（機械）が決める。

じつは、この学習機能がクセモノ。「ニューラルネットワーク」という最新の機械学習機能を搭載しているのだが、これがアブナイ。

たとえば、マシンがある金融商品を大量に売買して巨額の利益を得たとする。そこで、マシンがどう考えたかを分析すれば、儲けの極意がわかるはずだ。

ところが、理論上それができない。マシンがどのようなプロセスを経て結論に至ったか知る術がないのだ。

なぜか？

ニューラルネットの中身はブラックボックスだから。ロジックが見えない以上、リバースエンジニアリングができない。つまり、中で何が起こっているか見当もつかない・・・おいおい、そんな物騒なものに任せていいの？

というわけで、このマシンは恐るべき未来を示唆している。

人間が解読できないロジックをどんどん学習し、マシンは進化していく。株の売買に精を出している間はいいが、よからぬロジックを学習して、人間の災いになることをやらかしたら？

映画ターミネーターのスカイネットは絵空事ではないのだ。

話を株にもどそう。

株価は様々な要因がからむので、予測は難しい。特に短期予想は至難。1週間後の株価なんて、誰にも分からない。たとえ、ニューラルネット搭載の人工知能でも。

一方、中長期の株価予測はそれほど難しくない。

ということで・・・

人間に残された最後の「エル・ドラード（黄金郷）」が長期投資なのである。長期投資で大成功したウォーレン・バフェットを見習いましょう。

■平成バブルとアベノミクスの類似点

最後に、株式相場を予測する。

長期投資なら、5年～10年の世界情勢を予測すればいい。

整理すると・・・

1．アベノミクスの異次元金融緩和→カネ余り→株価上昇。

2．原油価格の急落→エネルギーコスト低減→経済にプラス→株価上昇。

ちょっと、待った・・・平成バブルとソックリではないか！

「ソックリ」はこれだけではない。

3．安定政権（安部内閣）。バブル期の中曽根内閣は、衆参両院で自民党の単独過半数を確保し、長期政権を確立した。政権が安定すれば、経済にプラスなので、株価は上昇する。

さらに・・・

4．日本郵政グループ3社が2015年の秋に上場する。そういえば、平成バブルの導火線に火をつけたのも「ＮＴＴ」の株式上場だった。

不気味なほど平成バブルと似ている。

ところが・・・

これだけ条件がそろっても、株価は平成バブルの史上最高値を超えないと予測する専門家は多い。

そこで、平成バブル期から現在までの株価をチェックすると・・・

バブル景気が始まって、3年で株価は2倍になった。一方、アベノミクスが始まって3年で株価は2倍（↓）。

ということは、今回の最高値は2万円で打ち止め？

計算上はそうなるが、状況から推測すると、株はさらに上がる。株価の上昇要因はまだ消失していないし、バブル期のような過熱感がないから。

株価が2倍になったのに、なぜ過熱感がないのか？

日本の個人投資家がまだ本格参入していないから。というのも、日本人は、バブル崩壊のトラウマからまだ解放されていないのである。裏を返せば、その呪縛さえとければ、株は暴騰する。

カンタンな予測をしよう。

株価上昇の要因は今後数年は消失しない。とくに、日銀の金融緩和は延々と続く。日銀が金融緩和と国債購入を止めたら、国債が暴落して、金融機関は大打撃をうけるから。生き残るのはメガバンクだけかもしれない。というのも、今回の金融緩和は史上例がない規模なのである。

つまり・・・出口戦略がない。

というわけで、円安・インフレ・株高は、少なくとも、東京オリンピックまでは続く。

一方、株の高所恐怖症に陥った一部の投資家は、不動産に走るだろう。インフレでは一番有効な投資だから。

さらに・・・

円安がますます進むので、海外投資家にとって日本の不動産は割安になる。

結果、不動産価格は上昇する。ただし、日本人は、バブル期の土地神話の崩壊がトラウマになっているので、すべての不動産が値上がりするわけではない。都心部、地方都市なら駅周辺に限られるだろう。

最後に・・・

円安・インフレの世界では、儲けるために株を買うのではない。損しないために買うのである。つまり、攻めではなく、守り。そして、この守りを怠ると、確実に損する。

なぜなら・・・

円安・インフレの時代では、現金・預金（円）は100％損をする（目減りする）。一方、株は損するか得するかはフィフティ・フィフティ（50％）。

さて、あなたはどっちを選びますか？